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2016/12/22 公開

こうすれば立地診断力はアップする 第4回

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売上予測を行うためのいくつかの方法

連載の第4回目は、売上予測を行うための方法とそれぞれのメリット・デメリットを解説してみたいと思います(図表①)。  一口に売上予測と言っても様々なやり方がありますが、筆者なりにまとめてみると、「原単位法」、「類似地区(店)比較法」、「シェア計算法」、「モデル計算法」、「統計解析法」に整理できます。

売上予測の定義

『新版フランチャイズハンドブック』(日本フランチャイズチェーン協会編)によれば、売上予測とは「新規出店に際し、周辺の立地条件、競合状況、店舗与件(駐車台数、店舗面積等)などのデータに基づいて実現可能な売上高を予測計算すること」とされています。  したがって、売上予測では特定の店舗候補物件の立地条件等を調査して予測することが前提になるので、特定の物件の調査を前提としない、いわゆる「収支モデル」は売上予測ではありません。ただし、加盟案内等に記載された単なる「収支モデル」であっても、本部が加盟希望者に対して提示する以上、客観的かつ合理的な根拠に基づかなければなりません。また、加盟案内を用いた説明も、その説明の仕方によっては説明義務違反になる場合があるので、注意が必要です。

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西野 公晴

筆者:西野 公晴

中小企業診断士。1983年東京学芸大学教育学部卒業、89年中小企業診断士登録。マーケティングリサーチ会社を経て1993年に独立してアール・アンド・シーを設立。商業施設の立地診断・出店戦略策定、売上予測モデルの構築指導、FC事業化コンサルティング、街づくり診断などの分野で活躍中。(一社)東京都中小企業診断士協会フランチャイズ研究会幹事、(一社)日本フランチャイズチェーン協会研究会員、㈱日本フランチャイズ研究機構取締役、中小企業大学校講師。1960年生まれ三重県出身